5. 会員活動報告

来日して講演したマララさんは「今、女子教育に投資すれば、想像できないほどの未来を作ることができる」と訴え、各国に支援を求めた。

協会監事の山崎節子氏はアジア諸国が直面する開発問題に対して日本がグッド　アドバイザーの役割を担うとしたら、日本がどのような政策援助を行えるか考察し、三つのパラダイムシフトをすることを提案された。

長谷川理事長は、インドのジンダール大学で開催された「国連の未来」会議で、明治維新が国連の将来に関してどのような意義があるか基調講演を説明した。詳細なプログラムは、こちらからご覧頂けます。

今はインドに来ております。一昨日インドの大学の学生から、単刀直入に「日本の総理大臣はどうしてトランプ大統領をノーベル平和賞に推薦したのですか」と聞かれました。理由として、安倍総理は、トランプ大統領が金正恩と交渉して結果、日本の上空をミサイルが飛ばなくなったことを挙げたようだと説明したら、学生たちが意外と納得したようでした。その後に、日本は自ら北朝鮮からのミサイルを落とせないのかなど、日本の防衛力や日本の平和憲法が何を意味しているか良い機会になった。(長谷川祐弘)

元国連官房長官のビエンドラ・ダヤール氏は、「強制移住、飢餓、不平等、貿易紛争、債務負担の増加、メディアの自由に対する危険など、世界が直面する多くの課題に取り組まなければならない」と述べた。元国連事務総長特別代表の長谷川祐弘氏は、ガンジーの非暴力による主張と日本の悟りとして知られる明治維新時代の意義に関して説明し、国連の安全保障理事会の再編成を勧告した。

ジュネーブの国連事務局のChef de Cabinet David Chikvaidze氏が、日本国連協会学術担当理事でACUNS東京連絡事務所長の長谷川祐弘氏と会談した結果、9月2～4日にアジア地域からの学者と国連および国際機関の幹部との間での第2回ジュネーブ対話を開催することに合意しました。昨年度の報告書はこちらからご覧になれます。

OP Jindalグローバル大学ロースクール副部長兼元国連職員のポポフスキー教授が、地政学的変化と統治の重要性を説明し、OP Jindalグローバル大学創設副学長のRaj Kumar博士が持続可能な平和と発展を実現するための法的な基盤の重要性を示唆した。

防衛省陸上総隊国際活動教育隊主催により開催された、平成30年度国際平和協力活動セミナーで、長谷川祐弘理事長がメンター（特別講師）として招かれ、歴史感・哲学的観点を交えて基調講演を行い、新たなグローバルガバナンスのあり方を提示した。（リポーター：谷本真邦）

表参道のフランス料理店レクリスタリーヌで、2018年の忘年会が開かれた。今年行った行事の思い出話に加え、来年はどうしていくか語り合った。そして、来年2月9日の理事会で大いに協議することを誓った。

日本中から集まった高校性がグローバルな課題に関してディスカッションを立派な英語で話していた。未来志向の発言力は素晴らしかった。今後もこのような行事を続けていって、国際的に活躍できる日本人を育成していってもらいたい。