独仏両国大使館と上智大学は、共同でシンポジウムを開催し、同大戦とそこから導き出される今日の政治状況への教訓について討論した。このシンポジウムでは、両国大使列席の下、日本及び外国の学術分野の専門家のみならず、東京国際フランス学園並びに東京横浜ドイツ学園の生徒たちも参加し、歴史や独仏関係に関して意見を述べた。なお、本シンポジウムは、上智大学Sven Saaler教授と帝京大学のFranck Michelin教授によって企画・運営された。
2018年11月は第一次世界大戦終結 100 周年に当たります。同大戦は往々にして「20 世紀の根源的カタストロフィー」と称され、その後長く世界の政治に影響を与えました。その終結から一世紀を経た今日、欧州の状況は大きく変化しました。かつて宿敵だったフランスとドイツの和解により、両国は確固としたパートナーシップと深い友好関係を構築し、最終的には欧州全体がその恩恵を享受しております。
French Ambassador Laurent PIC, German Ambassador Dr Hans Carl von Werthernand Professor Sven SAALER of Sophia Universityこの度、第一次世界大戦終結100周年を記念し、独仏両国大使館と上智大学は、共同で11月5日にシンポジウムを開催し、同大戦とそこから導き出される今日の政治状況への教訓について討論した。同シンポジウムでは、両国大使列席の下、日本及び外国の学術分野の専門家のみならず、東京国際フランス学園並びに東京横浜ドイツ学園の生徒たちも参加し、歴史や独仏関係に関して意見を述べた。上智大学及びその他の日本の大学の学生も参加した。
German Ambassador to Japan Dr. Hans Carl von Werthernシンポジウムは、第一次世界大戦の原因と背景、宿敵同士の真の和解を可能とした要因、第一次世界大戦の教訓と今日可能な紛争防止対策に関して冒頭に基調講演とそれに引き続きインターアクティブな討論が行われた。最後には両国大使が総括のスピーチを行なった。
長谷川祐弘理事長は基調講演で、第一次世界大戦後に米国のウイルソン大統領が14か条の宣言により、国際連盟が設立されたことの意義を説明した。それまでの軍事同盟から次元の異なった集団安全保障の概念が取り入れたことは重要であると述べた。
長谷川祐弘 日本国際平和構築協会理事長
Professor Sven SAALER, Sophia University
